本件商標は，自他識別性を有し，最も注目される「養命」部分が商標の冒頭に付されており，この「養命」とは，「命を養う」との観念を生じ，「養生」や「健康」を連想させるものであるから，このような連想と結び付くような普通名称等が末尾に付加された場合には，「養命酒」の姉妹品であるなどとして，被告あるいは被告と緊密な関係にあるグループ会社の出所によるものであると誤認するおそれが高いといえる。

本件商標は，自他識別性を有し，最も注目される「養命」部分が商標の冒頭に付されており，この「養命」とは，「命を養う」との観念を生じ，「養生」や「健康」を連想させるものであるから，このような連想と結び付くような普通名称等が末尾に付加された場合には，「養命酒」の姉妹品であるなどとして，被告あるいは被告と緊密な関係にあるグループ会社の出所によるものであると誤認するおそれが高いといえる。

原告は，商標法３条２項該当性の判断基準時が審決時であるとしても，それ以降の証拠も考慮すべきであると主張する。
しかし，本件訴訟は審決の違法性の有無を判断するものであるから，商標法３条２項該当性の判断基準時は審決時であるとすべきである（なお，本件においては，提出された審決時以降の証拠を考慮してもなお，本願商標が取引者，需要者に広く知られているとは認めるに足りない。）。原告の主張には，理由がない。

原告商標と被告標章との外観上の相違点，原告施設及び被告施設以外で，「湯ーとぴあ」又はこれに類する名称を用いた施設が全国に相当数存在すること，被告施設の所在地，施設の性格及び利用者の層などの事情をも考慮すれば，原告商標と被告標章とが，入浴施設の提供という同一の役務に使用されたとしても，取引者及び需要者において，その役務の出所について誤認混同を生ずるおそれがあると認めることはできない。